新卒就活

「フレックス制の会社を選ぶ」ってそんなに大事?新卒就活生が知るべきメリットとデメリットとは?

こんにちは!ゆうきです。

「フレックスタイム制」ってなんか自由にイキイキと働けそうで、憧れがありますよね。近年、この制度を導入する企業も増えており、自由な働き方として浸透してきています。

しかし、「自由だ」というイメージだけが先行して、その実態をきちんと理解している人はあまり多くないのではないでしょうか

そこで今回は、「フレックスタイム制」の概要と、フレックスで働く上で新卒1年目が感じたメリット・デメリットをお伝えしていきたいと思います。

ゆうき

次のような人にオススメ!

  • 就活をしている大学生の皆さん
  • 「フレックス制」で働くことに興味がある
  • 「フレックス制」のデメリットも知りたい
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「フレックスタイム制」とは

「フレックスタイム制」とは、「一か月など一定期間に定められた総労働時間の範囲内で、労働者が自由に始業・就業時間を決められる制度」のことです。この制度を導入することで”拘束時間”が減り、業務とプライベートの時間を融通しやすくなるため、日本では福利厚生の一つとして設けられている企業も多くあります。

しかし、基本的に「コアタイム」と呼ばれる「必ず働いていなければいけない時間」が設けられている場合が多いです。例えば10時から16時までが「コアタイム」の場合、この時間帯は必ず社員皆が勤務している状態を確保できます。これにより、ミーティングの設定や社内コミュニケーションの活発化を図ることができます。

「フレックスタイム制」のメリット

ワークライフバランスを取りやすくなる

何といっても、メリットは始業・就業時間を自由に決められることでしょう。

「今日は早上がりして家族と時間を過ごそう」「今日は早起きして朝から仕事しよう」などのように、新卒の時から業務とプライベートの時間を自分で決められると、仕事のモチベーションも維持しやすくなります

また、業務中に15分だけコンビニに行ったり、土日祝日には行きにくい病院や銀行、役所に足を運んだりもできます。

しかし、フレックスタイム制では総労働時間が決められています。そのため、例えば1時間早上がりした場合、その1時間早出するか、別日で補う必要があります

一定期間(1か月など)が経過した際に、実働時間が規定の総労働時間に満たない場合、減給されることもあるため注意が必要です。

「フレックスタイム制」のデメリット

自己管理能力が問われる

フレックスタイム制は自由に予定を決められるだけあって、スケジュール管理能力が問われます。捉え方によっては「スケジュール管理能力が身につく」という考えることもできます。

また、スケジュール管理は新卒にとって一番重要かつ初めに習得すべき一般能力とも言えるため、デメリットで終わらせるわけにはいきません。(が、ここではフレックス制が故に発生するコストとして挙げております、、)

コミュニケーションの難しさ

極端な話、入社直後で右も左も分からない中、今すぐ教えてほしい時に連絡がつかない先輩がいたらコミュニケーションがとりにくいですよね。新人(新卒)社員は業務を付きっきりで教えてくれる監修者たる人がいてこそ成り立つ場合が多いため、このような状況が何度も続くような環境は要注意です。

そこまで大きな影響はないかもしれませんが、「新人の育成環境が整っているか」の判断基準として「フレックス制でも監修者が責任を持ってサポートしてくれるか」も、就職活動時に見ておくポイントの一つになると思います。

結局のところ労働量は変わらない

フレックスタイム制の「自由そうなイメージ」が先行し、導入している企業は「残業が少ないのでは?」という印象を持たれる方もいるかもしれません。

しかし、フレックスだからと言って業務負荷が減るわけではありません。むしろ、「自由に時間を決められる仕事ならゆっくりやろう」という気持ちが生まれ、かえって残業時間が増えることも考えられます。そのため、集中力を持続させることが苦手だと感じている方は注意が必要です。

志望企業の「フレックスタイム制」の実態を知るには

人事や社外広報が「当社はフレックスタイム制を導入している」とアピールしていても、実態としてその制度が機能しているかどうかはわかりません。「フレックスタイム制」のある企業への入社を検討している場合は、「フレックスタイム制の恩恵を社員がどれだけ受けているか」という実態を知ることが最も重要です。

実態を知るためには、企業説明会や面接の逆質問タイムで「社員の働き方」について質問することで知ることができます。また、実態を知る上で私がオススメしたいのは、「OB訪問等を通じてフレックスタイム制を利用している社員に直接伺う」方法です。「ビズリーチキャンパス」や「Matcher」など、同じ大学の先輩でなくとも、志望する企業に勤める方に相談できる「OB訪問のマッチングサービス」もありますのでぜひ活用してみてください。